横行する仮想通貨を狙った「フィッシング」日本でも本格化か

昨今ではビットコインなどの仮想通貨での取引が日常化しつつあります。そんな中、メールなどを通して、個人情報を不正に入手する「フィッシング」が日本でも本格化しているといいます。この手口で仮想通貨が盗まれるという事例が横行しています。

仮想通貨を狙った「フィッシング」が日本でも相次ぐ

産経ニュースによれば、日本語での偽メールによる「フィッシング」は、2017年の秋頃から、少なくみて1500にものぼる件数が確認されました。

先月に金融庁から業務改善命令を受けた、日本最大手の仮想通貨取引所「bitFlyer(ビットフライヤー)」を装うなど、一見本物と見間違うほどの巧妙なものが相次いでいるそうです。これはフィッシング攻撃者らが、日本をターゲットにした恐れがある、としています。

多様化する「フィッシング」の手口

実在する仮想通貨取引所を装ったものをはじめ、警告系、アンケート協力系、そして情報サイトを語るなど、その手口も多様化しているといいます。

本物と思い込みサイトに誘導され、アクセスするとデザイン性も非常に高く、詐欺の類のサイトとは思わないほ精巧になっています。

他にも、ユーザーにパスワードのリセットを促し、新らしいものと古いパスワードの入力を求めてくるという手口が確認されています。

フィッシングとは
sophisticated fishing=「巧妙な釣り」造語でPhishing(フィッシング)。偽のメールやページに誘い込むことで個人情報を盗む行為のことを指します。

まとめ

仮想通貨の取引量が増えるにつれ、フィッシングも増えていくことが考えられます。1月には取引所「Coincheck(コインチェック)」から580億円相当の仮想通貨が流出しましたが、仮想通貨を保有する人ならば特に個人で注意を払う必要があります。フィッシングを回避する方法は、まずは「疑う」ことから始めることです。少しでも怪しいと感じたら、公式サイトをはじめツイッターなどを駆使して情報の確認をするべきです。オンライン上で取引をすることのリスクにもう一度危機感を持ちましょう。

日本国内外問わず仮想通貨が世界に在り続ける限りハッキングは無くならない?

2018.06.21