ゴールドマン・サックス社の仮想通貨に対するスタンスの変遷

米ニューヨークを拠点とする大手金融グループ「ゴールドマン・サックス」のCEO(最高経営責任者)であるLloyd Blankfein(ロイド・ブランクフェイン)氏は、「(ビットコインを)持っていないし、自分に向いていない」としたうえで「仮想通貨自体の可能性を否定することは賢いことではない」と前向きな姿勢ということが明らかになりました。

ゴールドマン・サックスの仮想通貨に対するスタンスとは

「ゴールドマン・サックス」のCEOロイド・ブランクフェイン氏は、ビットコインなどの仮想通貨に対して真っ向から否定しているわけではなく、オープンであるとしています。同氏は「仮想通貨を支持する人もしない人も存在している」と発言していて、一定の不信感を感じていながらも評価をしています。

近年、ゴールドマン・サックスの仮想通貨に対してのスタンスは変遷を辿っています。

2014年、ビットコインは「通貨にはならない」という見解を示しましたが、

2017年には、「もはや仮想通貨を無視することは困難だ」と考えを改めています。

先月には、仮想通貨は「詐欺ではない」としています。

仮想通貨関連のサービスの提供を目論む?

このような背景には、ゴールドマン・サックス社が仮想通貨関連のサービスに携わっていくということが関係していたと考えられます。

ニューヨークタイムズによると、同社がビットコイン先物取引を取り扱うことを検討していると報じています。このことから、規制当局の動向を伺いながら、近くにもサービス提供を始めるとみられています。

ゴールドマン・サックス社のCCOであるデビット・ソロモン氏は、同社はすでにビットコイン先物などデリバティブ(金融派生商品)取引をする顧客に対して、助言を与えているものの、このデリバティブ取引の領域において「他の業務」を開始することに関しては慎重に考えているといいます。

まとめ

ゴールドマン・サックス社は、多岐にわたってグローバルな金融サービスを世界中に提供をしている世界有数の大手金融機関です。このことからも、同社のロイド・ブランクフェインCEOの仮想通貨に対する発言は、市場に大きな影響を与えます。同氏は、仮想通貨に対して懐疑的な考えながらも、その将来性には可能性があるとみているのでしょう。今後もゴールドマン・サックス社の見解に注目が集まります。

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2018.06.19