世界金融危機を予知したスティーブ・アイズマン氏 仮想通貨に対して消極的な意見を述べる

2018年5月14日、香港で行われたCFAインスティテュートの年次会議で、かつて「※世界金融危機」を予知したことで知られるスティーブ・アイズマン氏が出席しました。

そこでアイズマン氏は、ビットコインをはじめとする仮想通貨に対して消極的な態度を示しました。

※世界金融危機とは
2007年アメリカのサブプライムローン問題を発端とした住宅バブルの崩壊から、2008年のリーマンショック等を含む、一連の国際的な金融危機のことです。

アイズマン氏は仮想通貨を否定

仮想通貨がここまで人気になった理由について、アイズマン氏は「投機」「※マネーロンダリング」の2つをあげました。「目的が分からない」として「どのような付加価値をもたらすのか」「誰も答えられていない」と消極的な意見を述べています。

※マネーロンダリングとは
「資金洗浄」と指します。犯罪によって得られた資金の出所をわからなくするために、架空または他人名義の口座を利用して、転々と送金を繰り返し株や債券の購入や大口寄付などを行ったりします。

サブプライム住宅ローン市場の崩壊を見抜いたことから一躍有名になったアイズマン氏は、現在世界有数の独立系資産運用会社ニューバーガー・バーマンのマネジングディレクターを務めています。

また、2015年には彼をモチーフにした金融機関に関するベストセラー本「ザ・ビッグ・ショート」が映画化されました。

懸念材料にカナダの住宅市場をあげる

仮想通貨の専門家ではないことを強調した上でアイズマン氏は、仮想通貨の投資家を保護するために適切な対策を打ち出さない政府に疑問を抱いています。

さらに、アメリカの経済について「※リセッションが差し迫っているとは思わない」と発言し、世界経済には2008年の金融危機に匹敵するようなリスクはないと強調しました。

※リセッションとは
景気後退を指します。景気は循環的に表され、景気循環は2局面と4局面に分けられます。リセッションが、より深刻化すると「恐慌」と言われます。

また、アイズマン氏は不安要因のひとつとして、カナダの住宅市場を挙げています。「カナダの住宅バブルは崩壊が始まっている」と述べていて、カナダの金融機関7社を空売りしていると明らかにしました。

まとめ

ビットコインをはじめとする仮想通貨が世界的に普及していますが、未だに否定的な考えを持っている方は多いと思います。アイズマン氏も、仮想通貨に対して「目的がわからない」という消極的な意見を述べています。仮想通貨に対して適切な対策を出さない政府にも疑問を抱いていますが、世界金融危機を予知した方アイズマン氏の今後の動向に注が集まります。

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